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ユガナンダンの外国籍エンジニア活用講座(第2回)

ユガナンダンの外国籍エンジニア活用講座(第2回)

同僚のエンジニアが外国人。そんなことが普通になる時代が近づいてきています。日本企業はなぜ外国人材を受け入れなくてはいけないのか、外国人材を活用し会社を成長させていくにはどうしたらよいのか。 エンジニア派遣会社サンウェルの創業者CEOとして活躍するユガナンダンが、実例をまじえて解説いたします。

「外国籍エンジニアを受け入れる6つのメリット」

こんにちは。ユガナンダンです。前回は今の日本で「外国籍エンジニアを受け入れる理由」について、その背景に少子高齢化や若者の理系離れがあることをお話ししました。ただそうは言っても、まだ外国人の採用に現実味を感じない方が多いと思います。

あと9年で兵庫県サイズの労働人口が日本から消える

前回の記事では2060年までの労働人口減少データをお見せしましが、もっと近く、たとえば9年後の2030年までに、日本の労働人口は約524万人減少します。これは兵庫県や北海道、福岡県の人口に匹敵する大きな数字です。これを知ると、自分の職場の労働力不足や、それを補う外国人材の採用は他人事とは思えなくなるのではないでしょうか。

総務省「労働力調査年報(2016年)」、国立社会保障・人口問題研究所「日本の将来推計人口(2017年4月推計)」をもとにサンウェル作成

それでは今回は「外国籍エンジニアを受け入れる6つのメリット」について解説しましょう。

1:優秀な人材を数多く確保

エンジニア不足の日本とは対照的に、東南アジアやインドではエンジニアを目指す学生がたくさんいます。そんな彼らにとって技術大国である日本は憧れの地であり、母国よりも待遇アップも期待できることから、一流大学卒や有名企業出身者を数多く採用することができます。

2:専門性が高い人材の確保

日本では希少な専門家も、外国人なら比較的容易に採用できます。たとえば日本のIT業界ではAIの専門家やデータサイエンティストが不足していますが、ICT先進国のインドには数多くの人材がおり日本へのリクルートも可能です。

3:ブリッジ人材の確保

国際化が進む現在、日本で開発設計し、海外で製造を行う際のブリッジとして働ける人材がとても重要です。委託国の商習慣、文化などに精通している外国人材には、現地との連絡調整やマネジメントを担当してもらえます。

4:事業の海外展開をまかせられる

海外の市場開発や交渉、現地法人・工場などの運営、プロジェクト管理などを、その国や地域の出身者にまかせると、日本人が担当するよりスムーズに進むことが期待できます。また日本人を派遣しにくい国や現場で働いてもらうこともできます。

5:マーケティングとイノベーションが期待できる

日本の伝統的な新卒一括採用、プロパー主義により、日本企業は他国に比べ多様性が乏しいといわれています。外国人材は日本人とは異なる発想や視点での商品やサービスが開発できるため、既存とは別角度からのマーケティングやイノベーションが期待できます。

6:企業のグローバル化・日本人社員の意識変革

外国人材の受け入れは、その会社に異文化受入れの土壌を作り、社内のグローバル化のきっかけともなります。また日本人社員が英語をはじめとする外国語や、他国の文化を学習するモチベーションにもなります。

以上の6つのメリットにより、優秀な外国人材の活用は「労働力の補完」にとどまらず、企業の競争力強化のきっかけとなることがおわかりとなるでしょう。ただ、注意していただきたいのは、外国人材を「一般社員」として受け入れる必要があることです。

いきなりトップ就任ではなく幹部候補の外国人材を社内で育成

日本の会社や社会には独特の文化や習慣があります。しかし海外から企業のトップや幹部をいきなり迎えてしまうとそれらを無視して強引に仕事を進め、日本人社員との間に軋轢を引き起こしてしまうことが多々あります。また日本語がわからない、率直に意見をくれる仲間が社内にいないなどから、その外国人材が孤立してしまう恐れもあります。そのため外国人を「一般社員」として受け入れ、将来の幹部候補として育てていくことが大切なのです。

ポイント

  • 外国人材は優秀な人材の宝庫
  • 外国人材の活用は「労働力の補完」にとどまらず、企業の競争力強化のきっかけに
  • 外国人材は、いきなりトップに迎えるのではなく若いころから育成することが大切

次回は「外国人材の採用方法」についてお話します。

外国籍のエンジニアの採用に難しそうと感じる方もいらっしゃるかと思いますが、サンウェルのサポートチームが採用から来日、入社までを全面的にサポートいたしますので、御社はエンジニアの選考のみに専念していただけます。エンジニアの不足、採用にお困りの企業の方はぜひ一度お気軽にお問い合わせ下さい。

(プラント&エンジニアリング総合ビジネス誌 EnB ENGINEERING BUSINESSより転載)

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